SALE 10月19日まで短答思考プロセス講座

＜科目ごとの対象年度一覧＞

＜剛力講師の予備試験短答式試験の得点＞

民法短答で安定して得点するための思考プロセスを身につける！

司法試験・予備試験の短答式試験において、民法は出題範囲が広く、配点も大きい重要科目です。
多くの受験生が時間をかけて学習しているにもかかわらず、「民法の点数が安定しない」「過去問を何周しても伸びない」「解説を読めば分かるのに本番では間違える」と悩む方は少なくありません。
その原因は、知識不足ではなく、知識を本番で使うための「思考プロセス」が身についていないことにあります。
民法短答では、単に正解を覚えるのではなく、問題文を見た瞬間に、どの分野の問題か、条文知識で処理できるか、制度趣旨や判例からどう考えるかを順序立てて判断する力が重要です。

知識を「本番で使える形」に変える

民法短答で伸び悩む受験生に多いのは、過去問を解いた後に「答え合わせをして終わっている」ことです。解説を読んで「なるほど」と理解したつもりになっても、本試験で同じように判断できなければ得点にはつながりません。
本当に必要なのは、「なぜ間違えたのか」を分析し、見たことがある知識を本番で使える知識として長期記憶化することです。
本講座では、正解そのものではなく、正解に至るまでの思考過程に焦点を当てて解説します。

講座コンセプト・講座構成

この講座は、民法短答に必要な知識の定着方法と、本番で問題を解くための思考プロセスを学ぶ講座です。
構成は【知識編】と【問題編】の2部構成です。

問題の対象年度

・総則①（令和元年～令和4年）
・総則②（令和5年～令和7年）
・物権①（令和元年～令和4年）
・物権②（令和5年～令和7年）
・担保物権①（令和元年～令和4年）
・担保物権②（令和5年～令和7年）
・債権総論①（令和元年～令和4年）
・債権総論②（令和5年～令和7年）
・債権各論（事務管理～不法行為含む）①（令和元年～令和4年）
・債権各論（事務管理～不法行為含む）②（令和5年～令和7年）
・親族・相続①（令和元年～令和4年）
・親族・相続②（令和5年～令和7年）
・総合問題（令和元年～令和7年）

サンプル

〇知識編

〇問題編

予備試験短答商法で20点を確保する！

予備試験短答に確実に合格するためには、法律科目で150点以上は確保したいところです。
その場合、1科目20点を下回ることは避けなければいけません。
しかし、商法の短答は非常に難しく、20点を確保する戦略が必要となります。
商法の短答が難しい理由は、主に「会社法分野」からの出題が難題であることが原因です。したがって、商法で20点を切らないための短答戦略は、「商法分野」と「手形小切手分野」で満点(8点)を取ることです。
そうすることで、会社法分野は約半分の得点割合（12点/22点）で合計20点に到達することになります。

商法分野・手形小切手分野の対策

商法分野・手形小切手分野は、会社法分野に比べると平易な出題が多いと言っていいでしょう。条文に記載のある事項からのそのままの出題が多いことも特徴です。
しかし、一方で当該分野は論文出題可能性が低い分野であることからして、受験生の中には対策に手が回ってない、又は対策をする気が起きないという方も多いのではないでしょうか。
そこで、この講座を用いることで、効率的に知識をインプットし、商法分野・手形小切手分野の十分な対策をしていただけます。

会社法分野の対策

会社法分野の出題は、難解な問題が少なくありません。しかし、得点しやすい分野を絞って対策を行うことで、効率的に得点を取ることができます。そこで、「得点しやすい分野」を講師である剛力先生が選別し、当該分野について重点的に講義を行っていきます。
そうすることで、過度に細かい知識に惑わされることなく、合格点を確保することができます。

講座コンセプト・講座構成

この講座は、「予備試験短答商法で20点を確保する」をコンセプトに、平成30年予備試験において短答188点（法律科目164点）を獲得した剛力先生が完全オリジナルレジュメを用いて、講義を行う講座です。
構成は、知識編と問題編からなっており、知識編では効率的に得点を取るための暗記の工夫を、問題編では実際に問題を解くときの思考プロセスを解説しています。

知識編では、上記短答戦略を基に、商法分野・手形小切手分野では満点を取るための知識、会社法分野では特に得点源にしやすい分野（設立・機関など）を中心に、20点を確保するための知識の習得・定着を目指します。さらに、ただ知識を読み上げる方の講義ではなく、定着のための思考プロセスを解説していきます。

問題編では、平成23年～令和4年の予備試験過去問を用いて、各年度20点を切らないための戦略を含めて、各問題、各肢を解説しています。

サンプル

○ガイダンス

○商法：知識編　商法分野

○商法：知識編　会社法分野

○商法：問題編　平成24年

予備試験短答行政法なぜ苦手？

予備試験短答試験では、行政法も出題されますが、行政法では条文知識・判例知識からバランス良く出題されます。・行政法は法律がいくつもありどれが重要なのかわからない・判例の数が多すぎてどれが重要なのかわからない・必要な範囲を網羅できているのかわからないこんな悩みをお持ちなのではないでしょうか。

行政法の苦手意識は法律が複数あること、判例の線引きが難しいことにある

行政法の苦手意識の原因は大きくわけて3種類あるのではないでしょうか。

①対象となる法律が複数あるため重点の置き方がわからない

②判例の数が多すぎてどれが重要なのかわからない

③①②の勉強しづらさから優先順位が落ちてしまう

条文のポイントと判例のポイントを押さえれば短時間で行政法が得意になれる！

本講座は上記①②対策を念頭に置いた講座です。
民事訴訟法・刑事訴訟法短答思考プロセス講座同様、知識編・判例編のファーストステップと、問題編のセカンドステップの2ステップに分けて解説をします。

ファーストステップ
条文と判例に特化して解説

①条文対策では、講師である剛力先生が作成したオリジナルレジュメで必要な知識をまとめて解説します。

②判例対策では、剛力先生が受験生時代にも使用していた『行政法判例ノート』を指定教材として、同書から行政法の判例で各判例のポイント、狙われそうな部分を講義形式で一から解説します。

セカンドステップ
平成23年～令和2年の行政法短答試験の全肢を解説

本講座は、平成23年～令和2年の予備試験過去問行政法の全問題を単年度ごとに全問・全肢解説します。剛力先生の思考プロセスで、全肢がなぜ正解または不正解なのかを解説します。

サンプル

○ガイダンス

○知識編サンプル

○判例編サンプル

○問題編サンプル

※判例編の教材として『行政判例ノート 第4版』を指定させていただきますが、本講座には附属いたしません。別途ご準備ください。
　　また、判例編は教材を映し出せないため音声講義のみの配信となりますのでご了承ください。
※問題編のレジュメは平成23年～令和2年の問題文のみを使用します。ご購入後テキストとしてダウンロード可能ですが、法務省よりダウンロードくださっても同様の問題文を入手できます。

短答の民事訴訟法・刑事訴訟法、なぜ苦手？

予備試験短答式試験では、司法試験の短答式試験と異なり、いわゆる下4法も出題されます。その中でも 民事訴訟法・刑事訴訟法は判例よりも条文・手続からの出題 が多いようです。

・無味乾燥している上、似たような手続きが多く覚えづらい
・覚えたと思ったらすぐ忘れている
・問題を解いても覚えたはずの知識が出てこない

　こんな経験をされている方は多いのではないでしょうか？

そもそも苦手ってなに？

苦手といっても次の3種類があるのではないでしょうか。

①覚えられないケース

②覚えたはずなのになぜか解けないケース

③学習時間が不十分なケース

2つのステップで合格点を取りにいく両訴短答対策講座

剛力先生の『短答思考プロセス講座』は、

①ファーストステップ

②セカンドステップ

③この2つのステップを実践すれば

短時間で民事訴訟法・刑事訴訟法の短答対策をする2つのステップ

ファーストステップ：知識編
インプットの思考プロセス＝条文・判例を元に整理された知識のまとめ

特徴①条文を前提に体系的にまとめられた知識の整理

本講座は、条文を読み込めない、読み込む時間のない受験生のために、事前に剛力先生がまとめたレジュメ（刑事訴訟法59ページ／民事訴訟法75ページ）を提供し、これを元に解説をすすめます。
　レジュメは条文の体系を念頭に、必要な手続知識や判例知識をまとめた内容ですので短答で点数を取るために必要十分な内容を網羅しています。
　このレジュメ＋剛力先生の解説を受ければ、両訴手続の全体像を把握することができると同時に、短答に必要な知識を "整理された状態で" インプットすることができます。

特徴②出題可能性の高い手続ごとにフローを用いて段階的にイメージできるよう工夫

短答ができる人は、各手続きで「この次にこれをやる」「これをやった場合には、次はこの手続」というように段階的に手続内容がフローかされています。
　剛力先生のレジュメでは、このフローを多用し、どの手続のどの段階の話なのかを明確にすることができ、記憶が定着しやすくなります。

セカンドステップ：問題編
アウトプットの思考プロセス＝まとめられた知識と肢を結びつける能力（真のインプットの完成）

特徴①平成23年～平成30年までの肢を体系的に整理／全肢に○×をつけていく

　本講座は、平成23年～平成30年までの予備試験過去問の全問題を知識編と足並みが揃うよう体系的に並べ替えています。
　並べ替えられた全問題を、剛力先生が解法プロセスを実践し、全肢がなぜ正解またはなぜ不正解なのかを解説します。
　問題編を繰り返し受講することで、同じ分野の問題が出題されたときにどの部分に注目すればいいのかの視点を養うことができると同時に、知識編のインプットを定着（真のインプット）することができます。

特徴②ランク分けして悪問・奇問を区別できる

　過去問の中には、あえて「誰もわからない」ような問題、たとえ間違えても短答突破に影響がない問題が隠れている場合があります。このような悪問・奇問であることがわからずこだわりすぎてしまうと、かえって思考が矮小化してしまい非効率的です。
　本講座は、事前に各問題にランク分けをし、ランクの高低に応じて解説をすすめていきます。これにより、こだわりや学習の重点を置くべき問題がわかり、思考を合格に向けて広げることが可能になります。

特徴③現場思考問題を既存の知識で解く思考プロセスの実践

　両訴の問題では、事例問題など現場で思考しなければならない問題が出題され、解答できるか否かで合否に差が付きます。こういった現場思考型の問題こそ、既存知識の定着＋合格者の視点を持ち合わせていれば解答が可能になる問題です。
　本講座では、剛力先生が過去問を用いて実際に合格者がどういった視点に着目し、どのような知識の引き出しを使って解答を導くかの実践を行います。この講座を受講すれば現場思考問題でも臆せず思考しつづけることが可能になります。

受講者特典

受講者限定で剛力先生作成の民事訴訟法多数当事者レジュメをもれなくプレゼント！
全21ぺージ
・多数当事者の訴訟のあてはめづらい要件とその思考過程の紹介
・必要に応じて論証例も記載
・近時の学説の流れにも対応

サンプル

○全体ガイダンス

○刑事訴訟法：知識編

○刑事訴訟法：問題編

※問題編のガイダンスでは、剛力先生の予備試験短答戦略があります。

〇民事訴訟法：知識編

○民事訴訟法：問題編

受講形式

販売価格

■民法：32,000円（税込）
■商法：18,900円（税込）
■行政法：18,900円（税込）
■民事訴訟法：15,000円（税込）
■刑事訴訟法：15,000円（税込）
■商法・行政法・民事訴訟法・刑事訴訟法【下4法セット】：54,000円（税込）