論文処理手順2025

論文の処理手順や学習観点は、 基本書や演習書をいくら読んでも、 書かれていません。

一部の人はそれに気づき、 やがて司法試験に合格しますが、 その人がそれを明文化して教材を作成しない限り、 結局他の人は気づかないままです。
そうやって、 論文の処理に必要な基本的能力・学習方針はずっと司法試験合格者の暗黙の了解として存在してきました。

気づいた者は合格し、 気づかなかった者は不合格となるのです。

そのような処理手順や学習観点こそ教材として受験生に共有されるべきだと講師は考え、受験勉強当時にそれらを扱う教材が存在しないことを悔しく思い、 誰でも共有できるような形での「最終的な答案」の処理手順の明文化に踏み切りました。

予備・司法試験合格者の「思考過程」を学ぶ

基礎知識や論証パターンを身に着ける教材は、世の中に多数あります。もっとも、これらの教材をいくら集めても、実際の答案がいきなり作成できる訳ではありません。

自分では「書けている」と思っても、どうしても本試験では評価されない……
答練や過去問は書けるのに、本番になると書くことができない……
そんな経験はありませんか？

「論文処理手順」は、予備試験・司法試験合格者の答案作成プロセスを可視化した、ほぼ唯一の教材です。

また、本教材は、予備試験ルートからの短期合格者である講師が、実際に受験勉強の過程で作成し、実際に受験当日まで使用していたものをブラッシュアップしたものであり、事後的に無限の時間を投下して「講師目線」で作成したものではありません。あくまで「受験の先輩」として、現在の受験生に向けて、短期合格のノウハウを惜しみなく詰め込んだものです。

もっとも、時代も「令和」にかわり、予備・司法試験のトレンドも、過渡期にあります。
大きな流れとして、より現場思考的な出題（特に公法・民事系）や、学説的な理解を問う出題（特に刑事系）が増加しています。この度、「論文処理手順」は、そのような過渡期にも対応できるよう、「2025年版」としてアップグレードしました。

 ◇「2025年版」としてアップグレード！

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　・論文処理手順マル秘ノート　実践編（平成30年予備試験解説）
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「最終的な答案」に必要な知識とは？

予備試験・司法試験の短期合格者が存在しているということは、合格のために必要とされる知識はそう多くないということを示しています。

では、合格の鍵となるのは何なのか。

それは思考方法であると考えます。
現行の司法試験制度とともに始まった法科大学院ではソクラテス・メソッドによる双方向授業が主流であり、法科大学院の在学期間をパスする予備試験では口述試験が最後に用意されています。このような制度がとられていることからすると、司法試験委員が求めていることは、「受験者に法的なコミュニケーション能力があること」、すなわち、「同業者（法曹） として、やり取りするに値する人物であること」ではないでしょうか。
法的なコミュニケーション能力に基づいた論文処理手順の確立こそが合格の鍵となるのです。

「短期合格者」のメソッドが満載！

この教材は知識のインプット教材ではありません。

どうすれば答案が書けるようになるのか、 講師自らの受験人生を実験台にして完成させた論文の処理手順なのです。
 
他の教材と何より異なるのは、 講師がロー入試から司法試験受験まで現に一受験生として蓄積した処理手順であって、講師が上位ロー合格、 予備試験合格、 そして司法試験一発合格とその効果を実証している点です。
 
この教材の中には、司法試験や予備試験当日に持参し、 直前に見直しに用いたような教材も含まれています。
 
もっとも受験生に近く、 まるで自分の先輩から受験指導を受けているような感覚になる教材となっております。

予備試験合格のために一度特化した処理手順に、 上位ロースクールの講義や学生から得た観点を反映させた処理手順を、 多くの受験者と共有できるように加筆修正したものが、 この「論文処理手順」なのです。

司法試験合格への道のり

まずは基礎入門科目を用いて、短答や判例百選レベルの知識を詰め込むことが重要である。論文を攻略するためには、法的な思考能力を答案の形式面から習得し、ワンパターンの答案の型（フレームワーク）に知識を流し込むだけでよい。これが最短ルートです。答案には究極以下2パターンしか存在しません。

以上を科目別に落とし込んでいるのが、「論文処理手順」です！

憲法

法令や処分、制度の違憲無効を求める議論は抽象的だが、統治分野でも要件効果の形で考察する必要がある。判例が少ないため、条文の趣旨を基本原理から導き、合憲となる効果を設定する。

行政法

行政法では訴訟選択、行政行為の違法性の検討、行政法の一般原則の確認が問われる。訴訟選択では訴訟要件を満たすことが要件で、訴訟提起が効果。行政行為の適法性は根拠法規を満たすことで適法となる効果が生じる。

民事系科目

典型的な要件効果の起案が大半を占め、紛争解決に必要な要件を検討し、要件を満たせば効果が生じる。効果は二択で明確。民訴法は手続法上の請求に変わるだけで民法と変わらない。商法も民法の特則であり、基本的に同じである。

刑事系科目

刑法は「罪責を検討せよ」とのみ問われ、形式的な出題が基本。刑訴法も要件を満たす場合にのみ適法となるため、形式的な出題が主。例外として、民事系科目や刑訴法の一部では、学説と判例を比較する設問があり、この場合は法的三段論法を守るだけでよい。一部のロー入試や旧司法試験では全科目でこのパターンが存在する。

はじめに（必読）

こんな方におすすめ

〇一通り基礎は学び終えたけど答案の書き方に困っている方

〇上位ロー生や予備試験合格者が受験当時にどのような勉強をしていたのか気になる方

〇自分の学習方針が正しいのか不安な方

〇合格者に勉強の相談をしたいけど身近に相談できる人がいない方